教育方針

松山大学大学院経営学研究科の教育目的について

松山大学大学院経営学研究科の教育目的は、以下の通りである。
(ア)博士前期課程
博士前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力、又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うこと。(松山大学大学院学則第3条2項)
(イ)博士後期課程
博士後期課程は、専攻分野に関し研究者として自立して研究活動を行うのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うこと。(松山大学大学院学則第3条 第3項)

松山大学大学院経営学研究科の教育目標について

松山大学大学院経営学研究科の教育目標は、以下の通りである。
経営学研究科の教育目標は、経営学、経営史、商学、会計学、管理工学、産業社会の各分野における高度な理論並びにその実践的な応用力を活かし、社会のさまざまな領域において発生する具体的な問題を解決する能力を備えた高度専門職業人や研究者を育成することである。(松山大学大学院学則第3条4の(2))

松山大学大学院経営学研究科のディプロマ・ポリシー(修了認定・学位授与方針)について

松山大学大学院経営学研究科のディプロマ・ポリシーは、以下の通りである。
(ア)博士前期課程
指導教授の教育・研究指導と経営学、経営史、商学、管理工学、会計学、産業社会、法学、経営文化の諸分野の特講科目を受講することによって学識とスキルを培い、教育・研究機関、企業、組織などにおいて教育・研究者、高度専門職業人、指導的人物として必要な能力が習得できる。
修士(経営学)の学位は、博士前期課程において所定の単位を修得し、厳格な学位論文審査及び最終試験に合格した者に授与する。
(イ)博士後期課程
指導教授の教育・研究指導のもと専攻分野の高度な専門研究によって深い学識とスキルを培い、教育・研究機関、企業、組織などにおいて教育・研究者、高度専門職業人、指導的人物として必要な高度な能力が修得できる。
博士(経営学)の学位は、博士後期課程において所定の単位を修得し、厳格な学位論文審査及び最終試験に合格した者に授与する。

松山大学大学院経営学研究科のカリキュラム・ポリシー(教育課程編成方針)について

松山大学大学院経営学研究科のカリキュラム・ポリシーは、以下の通りである。
(ア)博士前期課程
学士課程教育をさらに発展させて、博士前期課程は経営学、経営史、商学、管理工学、会計学、産業社会、法学、経営文化の学問領域に演習・専門科目を配置して課程編成し、社会で活躍する上で必要な幅広い視野と学識、スキルを涵養する。
指導教授による教育・研究指導体制のもと、自ら研究課題に取り組み、学問的成果を導き出して「修士」(経営学)の学位が取得できるように指導する。
大学院生が学部の講義、演習の教育補助業務に従事することができるTA制度を設けて、教育能力の向上に資する。
(イ)博士後期課程
指導教授による教育・研究指導体制のもと、博士前期課程の研究成果をさらに発展させて深い学識とスキルを涵養し、教育者、研究者、高度専門職業人、指導的人物に必要な高度な教育能力、研究能力、専門能力を培う。
指導教授による教育・研究指導体制のもと、自ら研究課題に取り組み、高い学問的成果を導き出して「博士」(経営学)の学位が取得できるように指導する。
大学院生が学部、大学院の講義、演習の教育補助業務に従事することができるTA制度を設けて、教育能力の向上に資する。

松山大学大学院経営学研究科のアドミッション・ポリシー(入学者受け入れ方針)について

松山大学大学院経営学研究科のアドミッション・ポリシーは、以下の通りである。
・博士前期課程並びに博士後期課程
博士前期課程では、経営学、経営史、商学、管理工学、会計学、産業社会、法学、経営文化の領域に演習、講義科目を、博士後期課程では特殊演習を配置して、時代が求める専門知識、スキルを教授し、社会に有為の人材養成をおこなう。この目的達成のため、次のような者を求める。
  • (1)高度な専門研究を通して教育・研究職を目指す者。
  • (2)高度専門職業人として企業、組織等の分野で活躍を目指す者。
  • (3)指導的人物として企業、組織などの分野で活躍を目指す者。
  • (4)専門知識とスキルを活かして国内、国外での活躍を目指す者。
  • (5)企業や組織に強い関心を持ち、専門的研究に意欲を持つ者。
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